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専門学校の採用活動。大卒向け媒体より自社ページが効く理由

山根 弘行
山根 弘行
株式会社HRFreaks 代表 / Chief Consultant|人材業界20年
作成後に大切に手入れされ育つ木のイラスト
— この記事の要点

「専門学校からの採用を強化したいのですが、大卒向けの就職媒体にも掲載したほうが良いでしょうか」

ある企業との採用定例ミーティングで、このようなご相談を受けました。

私の見立てはこうです。「エントリー機能がないと応募につながりません。かといってエントリー機能込みのプランでは、費用対効果の面でオーバースペックになります。大卒向け媒体を使うより、各学校の就職サイトに求人票を載せ、そこから自社の採用ページへ誘導する方が筋が良いです」

※実際の打ち合わせをもとに、会社が特定されないよう一部を変えています。

専門学校生の就職活動は、大卒向けの媒体を中心とした動きとは異なります。彼らの探し方に合わせて情報の置き方を整えることが、予算を無駄にせず応募へつなげる一歩になります。

専門学校生の就職活動ルート

専門学校生の就職活動は、「キャリアセンター」を起点として進みます。

具体的には、まず学校のキャリアセンターや、学校独自の就職サイトで求人票を探します。気になる企業を見つけると、先生と相談しながら応募を検討していくという流れがあります。

流れを整理すると、「キャリアセンター→学校の就職サイト→生徒が探す→先生と相談」となります。学生が求人と出会う場所も、応募を決めるまでの相談も、学校の中にあるということです。

大卒向けの媒体に情報を掲載しても、この「学校の就職サイトから探す」「先生と相談する」という独自の導線には乗りにくくなります。

大卒向け媒体が「オーバースペック」になる理由

先ほどのご相談で、私が大卒向け媒体の利用をおすすめしなかった理由は2つあります。

1つ目は、費用対効果の問題です。媒体で応募を集めるにはエントリー機能が必要ですが、その費用を含めると、専門学校からの採用という目的においてはオーバースペックになります。

2つ目は、検索機能の仕組みです。大卒向け媒体の勤務地検索は、住所ベースで作られています。

一方で、専門学校生が企業を探す際、「地元から通える」かどうかという視点を持つことがあります。住所ベースの検索では、こうした探し方に強くありません。

大卒向け媒体へ費用をかけるよりも、
求人票から飛べる自社採用ページの整備に工数を割くべきです。

学校側が「媒体の利用」を聞く理由

学校が「媒体を使っているか」を聞くのは、専門学校採用の受け入れ実績がある企業かどうかを確かめる意味合いもあります。媒体を使っているかどうかは、ひとつの確認事項に過ぎません。

明日からできる、採用ページへの誘導手順

では、具体的にどう動けばよいのでしょうか。媒体費用をかけずに自社の情報を届ける手順をお伝えします。

1
各学校の就職サイトに求人票を出す
ターゲットとなる専門学校へ求人票を提出し、学校の就職サイトに載せてもらいます。これが学生との最初の接点になります。
2
求人票から自社の採用ページへ誘導する
求人票の限られた文字数では、会社の雰囲気は伝わりきりません。求人票のURL欄には自社の採用ページのリンクを記載し、詳細な情報を見てもらえるようにします。
3
学科ごとに秋の試験後を狙って説明会を提案する
学校説明会を実施する場合は時期を選びます。学科ごとに他業界へ目を向ける時期(試験後の秋など)を狙って、学校へ説明会の日程を提案します。

この仕組みを機能させるためには、求人票から飛んできた先の「自社の採用ページ」が整っていることが前提となります。まずは自社の採用ホームページを見直し、専門学校生が知りたい情報が載っているかを確認してみてください。

限られた予算と工数をどこに使うか。私は、大卒向け媒体に高い費用を払うより、求人票から飛べる自社の採用ページを整えることに割くほうが筋がいいと考えています。

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