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「更新できない採用サイト」を作ってしまう会社の共通点

山根 弘行
山根 弘行
株式会社HRFreaks 代表 / Chief Consultant|人材業界20年
作成後に大切に手入れされ育つ木のイラスト
— この記事の要点

自社の採用ホームページ、最後の更新はいつでしょうか。「担当者が忙しくて放置している」「怠慢だ」と責める前に、確認していただきたいことがあります。更新が止まる本当の理由は、担当者ではなく「更新しにくい構造」でサイトを作ってしまったことにあります。

更新が止まる2つの構造

私が見てきた範囲では、更新が止まってしまう会社には共通の構造があります。大きく分けて次の2つのパターンです。

1
都度、制作会社に依頼する構造
文字を少し直すだけでも、制作会社に見積もりを依頼しなければならないケースです。見積もりの確認や社内稟議など、一つの更新に手間と時間がかかります。忙しい採用担当者にとって負担となり、「まとめて後でやろう」と後回しにされがちです。
2
機能が複雑すぎる構造
自社で更新できる仕組みがあっても、操作が複雑なケースです。更新のために分厚いマニュアルが必要だったり、専門知識が求められたりします。導入した担当者が異動した途端、誰も触れなくなり、サイトがそのまま放置されてしまいます。

どちらのパターンも、日常的な業務の中で気軽に触れない「構造」そのものが、サイトを更新不能にしていると考えられます。

古い情報は求職者の志望度を下げる

更新が止まり、古い情報のまま放置された採用サイトは、企業が想像する以上のダメージを生みます。

キャリタス就活「2025年卒 採用ホームページに関する調査」(2024年7月・株式会社キャリタスリサーチ/全国の大学4年生 1,030名)によると、新卒の就職活動中に採用ホームページが「古い」と感じた場合、87.8%の学生が「志望度が下がる」と回答しています。

転職を考える中途層についても、応募の前に企業のホームページを見ます。そこに数年前の社員インタビューしか載っていなかったり、募集要項の数字が古いままだったりすれば、「今も本当に募集しているのか」と不安を与えかねません。求人媒体で人を集めても、受け皿となる採用サイトの鮮度が低ければ、応募への最後の一歩を踏み出しにくくなります。

現場の若手社員が成長し、リーダーに昇格したとします。本来なら、そのエピソードは「キャリアパスの具体例」として強力なアピール材料になります。しかし、サイトが更新できなければ、その社員の紹介ページには新入社員時代の情報が掲載されたままになります。

新しい福利厚生制度を導入したときや、職場のレイアウトを変更したときなど、会社の魅力が増す瞬間は日常の中にたくさんあります。更新できないサイトは、こうした「伝えるべき価値」を外に発信する機会の多くを逃してしまいます。

人事目線で作る「運用しながら育てる」サイト

私は人事として16年、大型の大量採用を現場でやってきました。その経験から言えるのは、「採用現場は日々動いている」ということです。

現場の熱量や状況の変化を即座にサイトへ反映できなければ、採用活動のスピードについていけません。しかし私が見てきた範囲では、Web制作会社は「納品して完成」という目線でサイトを作りがちです。公開後の運用しやすさは二の次になることが少なくありません。ここが、制作会社目線と人事目線の違いです。

私がコンサルタントとして3年間お客様の現場に入り込んで実感したのは、採用サイトは「運用しながら育てる」構造でなければならないということです。

採用サイトは、公開日が完成ではありません。
運用開始のスタート地点です。

テキストの変更や写真の差し替えなど、日常的な更新は専門知識がなくても直感的にすぐできる仕組みを選ぶべきです。現場のスピードを落とさず、人事担当者が自ら動かせる仕組みこそが、これからの採用には不可欠だと考えています。なお、私たちは現在、採用ホームページと連動して応募者を集める集客サービス(仮称:HRマーケティング・オートメーション)を構想中です。

明日からできること:自社の「更新の壁」を把握する

御社の採用サイトが今、更新しづらい状態にあるなら、大がかりなリニューアルを急ぐ前にやっていただきたいことがあります。それは、現在のサイトの「更新の壁」を棚卸しすることです。

これらを確認し、もし「ちょっとした修正でも費用がかかる」「前任者しか更新の仕方がわからない」という状態であれば、早急に構造を見直すタイミングです。

人事として16年、大型の大量採用を現場でやってきたノウハウと、コンサルタントとして3年間お客様の中に入り込んできた知見。この両方があるからこそ、Web制作会社の目線ではなく、人事目線で採用を起点としたサービスを作れると自負しています。熱のある言葉は、熱のあるうちに外へ出せる。そんな当たり前の運用ができる仕組みづくりを目指していきます。

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