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内定辞退が続くとき。見直すべきは「最終面接」かもしれません

山根 弘行
山根 弘行
株式会社HRFreaks 代表 / Chief Consultant|人材業界20年
作成後に大切に手入れされ育つ木のイラスト
— この記事の要点

内定を出しても承諾されない。そんなとき、御社ではどこに原因があると考えますか。実は、応募者の考えが変わったからではなく、「最終面接」そのものに原因が潜んでいることがあります。今回は、面接で求職者の志望度が離れてしまう理由と、その対策についてお伝えします。

面接に同席して確かめた事実

前職で人事をしていたころ、内定の承諾率が急に落ちた時期がありました。

何が起きているのかを確かめるため、私は実際の面接に同席してみることにしました。

そこで分かったのは、ある幹部の面接を受けた学生の志望度が離れていたということです。

その方は素晴らしい経歴を持つ役員でしたが、その方の面接を経た学生の承諾率は非常に悪い状態でした。

立派な経歴を持つ面接官であっても、面接の場で求職者の気持ちを離してしまうことがあるのだと痛感した出来事です。

役員に面接を外れてもらう

私はその役員に、面接官から外れてもらうことにしました。

面接官の変更に加え、ほかの施策とも合わせた結果、落ち込んでいた承諾率は上がっていきました。

現在、私はコンサルタントとして3年にわたり採用の支援を行っています。

このときの経験から、承諾率が落ちたときは、最終面接が機能しているかを疑ってみる価値があると考えています。

また、現場の社員が求職者の前に登場するタイミングが、内定後になっていて遅くないかも確かめたい点です。面接のプロセスを見直すことは、採用活動において非常に重要です。

主導権が入れ替わる瞬間

内定が出るまでは企業が選ぶ。
内定後は求職者が主導権を握る。

選考が進む中で、企業は自社の基準に合う人材かどうかを見極めます。この段階では、企業側が選考の主導権を握っています。

しかし、内定を出した瞬間から、状況は変わります。今度は求職者が、その企業に入社するかどうかを選ぶ立場になるからです。

だからこそ、最終面接は単に見極めるだけの場ではなく、自社への志望度を高める場でなければなりません。

面接官の言葉や態度が、求職者にとって「この会社で働きたい」と思えるものになっているか。それを意識する必要があります。

事前に情報を伝えることの意味

面接の場で求職者の志望度を下げないためには、事前の情報開示も役立ちます。

キャリタス就活の調査では、就職活動中に採用ホームページを閲覧した学生は96.2%にのぼり、最も有益な情報源として「個別企業のホームページ」を挙げた学生は63.1%でした(キャリタス就活「2025年卒 採用ホームページに関する調査」2024年7月・株式会社キャリタスリサーチ/全国の大学4年生1,030名)。

採用ホームページなどを通じて、どんな人が働いているのか、会社としてどのような考えを持っているのかを伝えておくことができます。

学生は、面接の前に会社のことを調べています。面接官一人の印象だけで会社を判断されないためにも、働く人の姿や会社の考えを先に伝えておくことは、最終面接を支える土台になります。

人事目線で採用の仕組みを作る

私たちは、人事として16年、大型の大量採用を現場でやってきたノウハウがあります。それにコンサルタントとしての3年の知見を掛け合わせています。

Web制作会社や広告会社の目線ではなく、人事目線で採用起点のサービスを作れることが当社の強みです。

採用ホームページの制作にとどまらず、採用ホームページと連動した応募LINEの構築や、応募者管理、採用を主体としたマーケティングなどへ領域を広げていく構想を持っています。

現在構想中の「(仮)採用プロセス連動システム」などを通じて、採用ホームページから応募、応募者管理までを一貫して支援できるようにしたいと考えています。

明日からできること

もし御社で内定辞退が続いているなら、まずは面接の場に同席してみてください。

面接官と求職者のやり取りの中で、求職者の志望度が離れていないかをご自身の目で確かめることが第一歩になります。

あわせて、面接官ごとに内定承諾率を出してみることもおすすめします。前職でも、その役員の面接を経た学生の承諾率は非常に悪い状態でした。面接官ごとに数字を分けて見ることで、どこを確かめるべきかが絞りやすくなります。

また、現場の社員が求職者に会うのが内定後になっていないか、選考の流れも一度確認してみてください。

原因は、応募者側ではなく自社の面接の場にあるかもしれません。

前職で承諾率が落ちたとき、実際の面接に同席して初めて見えてきたものがありました。採用の現場では事実に向き合う必要があります。人事としての現場経験があるからこそ、こうした社内の調整の難しさも含めて、御社の採用活動に伴走できると考えています。

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