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応募の一歩手前 シリーズ 約7分で読めます

採用予算の配分は正しいか。「集める」と「受け皿」のバランス

山根 弘行
山根 弘行
株式会社HRFreaks 代表 / Chief Consultant|人材業界20年
作成後に大切に手入れされ育つ木のイラスト
— この記事の要点

採用のご相談を受ける中で、予算の使われ方に大きな偏りを感じることがあります。私が見てきた範囲では、予算のほぼ全額が求人媒体など「人を集めること」に使われ、「入社を決めさせること」に使われていないケースが少なくありません。応募の一歩手前が、無防備なままになっていないでしょうか。

採用予算はどこに使われているか

採用活動において、求人媒体への掲載は欠かせない手法です。しかし、予算を握る経営者や採用担当者とお話しすると、その配分に違和感を覚えることがあります。

例えば、求人媒体には毎月まとまった費用をかけているのに、自社の採用サイトの運用には全く予算をかけていない、というケースです。

「とにかく母集団を形成しなければ」という焦りから、集客に予算を投じてしまうお気持ちはよくわかります。過去に媒体を出して人が採れたという成功体験があるとなおさら、予算を他に振り分ける決断は難しくなります。さらに、求人媒体の営業担当者から「プランを上げればもっと応募が来ます」と提案されると、ついそこへ予算を割いてしまうものです。

たしかに、求人媒体は自社を知らない人に存在を届けるための強力なツールです。しかし、媒体の役割はあくまで「知ってもらう」「集める」ところまでです。求職者に「ここで働きたい」と決意させ、実際の応募ボタンを押してもらうためには、もう一つの要素が必要になります。それが「受け皿」となる採用サイトです。

私の経験上、予算の多くを「集める」ことに使い、「決めさせる」ための場所に予算をかけていない状態は、採用コストを高止まりさせる原因の一つになり得ます。

求職者は採用サイトを確認している

求職者は媒体で気になる企業を見つけた後、そのまま応募画面に進むわけではありません。

新卒採用における調査データを見てみましょう。株式会社キャリタスリサーチの調査(2024年7月)によれば、就職活動中に採用ホームページを閲覧した学生は96.2%に上ります。ほぼ全員が採用ホームページを見ているのです。

中途の文脈においても、転職を考える人は応募の前に会社のホームページを見ます。

どのような事業を行っているのか。社内の雰囲気はどうなのか。一緒に働く人はどんな顔をしているのか。これらは求人媒体の限られたフォーマットや文字数だけでは、どうしても伝えきれません。だからこそ求職者は、自社の公式な情報を求めて採用サイトを訪れます。

媒体でどれほど認知を獲得しても、
受け皿となるサイトが弱ければ応募にはつながりにくくなります。

せっかく媒体に予算をかけて人を集めても、ホームページが何年も古いままだったり、スマートフォンで見づらかったり、必要な情報が不足していたりすると、求職者が不安を感じ、静かな離脱につながりやすい、と私は見ています。

予算の一部を「受け皿」に回す考え方

この状態は、いわば「穴の空いたバケツに水を注ぎ続けている」ようなものです。

例えば(以下の人数は説明のための仮の数字です)、求人媒体に採用予算の全額をかけて、自社に興味を持つ人を100人集めたとします。しかし、採用サイトが整備されておらず、不安を感じて95人が離脱してしまったら、実際の応募は5人です。

ここで、配分を変えてみるという考え方もあります。媒体費を2割ほど抑え、その分を採用サイトの改善やコンテンツの充実に充てたとします。集まる人数は80人に減るかもしれません。しかし、サイトの情報が充実しており、求職者が納得して応募できる状態になっていれば、離脱率が下がり、結果として80人中10人が応募してくれるかもしれません。この場合、予算の総額は同じまま応募は倍になり、1応募あたりのコストは半分に下がります。

もちろんこれは単純な計算例ですが、「集める」予算の一部を「受け皿」の整備に回すことで、結果として採用単価を下げることにつながる可能性があります。採用活動において重要なのは、集めた人数ではなく、最終的に何人が納得して応募し、入社してくれたかという結果です。

「応募の一歩手前」を設計する

私は人事として16年、技術派遣の新卒採用の立ち上げから年間数千名規模の大量採用まで、現場の最前線で指揮を執ってきました。そしてその後、コンサルタントとして3年間、さまざまな企業の中に入り込み、採用活動を支援してきました。

私が見てきた企業では、採用が上手くいっているところほど「応募の一歩手前」を緻密に設計しています。求職者が媒体からサイトへ移り、どのような情報を得て、どのように感情が動き、応募に至るのか。その動線を人事の目線で描いているのです。

予算の配分についても同様です。「集める」ことだけに頼るのではなく、情報を正しく伝え、入社後のミスマッチを防ぐためのコンテンツづくりに、しっかりと予算を割いています。

私たちは、単にきれいなWebサイトを作る会社ではありません。人事としての長年のノウハウと、現場でのコンサルティング知見を掛け合わせ、採用を起点としたサービスを提供しています。現在構想中の「応募つなぎLINE(仮称)」といったツールを含め、求職者との接点をどう最適化するかを常に考えています。

予算配分を見直すための最初のアクション

採用コストを見直し、限られた予算で成果を出すためには、現状の内訳を把握し、適切な再配分を行うことが重要です。明日からできるアクションとして、以下の手順をおすすめします。

1
採用予算の内訳をすべて書き出す
媒体掲載費だけでなく、エージェントへの成功報酬、パンフレットの印刷費、自社サイトの運用費など、採用に関わるすべてのコストを洗い出します。
2
「集める」と「決めさせる」の比率を見る
書き出した予算のうち、どれが「集客」で、どれが「受け皿の整備」かを分類します。もし多くが集客に偏っているなら、見直しの余地があります。
3
媒体費の一部をサイト充実に振り分ける
次回の媒体更新のタイミングで、プランを一つ下げるなどの見直しを行い、浮いた予算を採用サイトの最新化やコンテンツ追加に充てることを検討します。

御社の採用予算は、求職者の背中を押すために正しく使われているでしょうか。「応募の一歩手前」が無防備なままになっていないか、ぜひ一度立ち止まって確認してみてください。

私は人事として16年、技術派遣の新卒採用を立ち上げ、年間2,000名規模の責任者を務めるなど、大量採用の現場を経験してきました。その後コンサルタントとして3年、お客様の中に入り込んで知見を深めてきました。Web制作会社でも広告代理店でもない、人事の目線で採用起点のサービスを作れることが、私たちの強みだと考えています。予算の配分に迷われたら、まずは「御社の情報を探している求職者の目線」に立ってみることをおすすめします。

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